リンクトオープンデータ（Linked Open Data: LOD）
国立国会図書館は、保有するメタデータを様々なシステムやアプリケーションで活用することができるように、リンクトオープンデータ（Linked Open Data: LOD）として提供しています。このページでは、国立国会図書館が提供するLODと、その使い方を紹介します。データの活用事例や活用可能性については「リンクトオープンデータ（LOD）の活用」をご覧ください。アスタリスク(*)を付記した用語は、「【参考】メタデータ関連用語集」にリンクしています（初出のみ）。
リンクトデータ形式以外のオープンデータについては、「オープンデータセット」をご覧ください。
1. LODとは
LODとは、ウェブ上に存在する他のデータと「リンク」されているデータ（リンクトデータ、Linked Data）であることと、誰でも自由に利用できるように「オープン」なライセンスで公開されたデータ（オープンデータ）であることを兼ね備えたデータを指します。ウェブの創始者であるティム・バーナーズ=リーによると、Linked Dataには次のような4つの原則があります(1)。
- 事物の名前としてURI*を用いること
- これらの名前を参照できるように、HTTP URIを用いること
- URIを参照したときに、RDF*やSPARQL*のような標準技術を用いて、有用な情報を提供できるようにすること
- さらに多くの事物を発見できるように、他のURIへのリンクを含むこと
これらの原則を満たすことで、本のタイトルや情報の作成者、地名や概念など、あらゆる事物について、関連するデータを相互にリンクでつなぐことができます。それによって、文字から文脈や意味を読み取ることのできないコンピュータがデータ同士の関係を理解できるようになり、統合した一つの知識ベースとして利用できるようになります。
近年、国内外でリンクトデータを公開する動きがあり、2013年6月18日のG8首脳会議において、政府のデータをまとめて機械判読できるようにすることやオープンなライセンスで公開することなどを原則とする「オープンデータ憲章」に、各国首脳が合意しました(2)。
こうした動きに先駆けて、諸外国の国立図書館ではLODの提供が積極的に行われてきました(3) (4) (5)。また、LODチャレンジなど国内外のイベントでも、LODの利活用が活発に推進されています(6)。
2. 国立国会図書館が提供するLOD
1. の4原則を満たし、かつ誰でも利用できるデータとして、国立国会図書館では、以下のLODを提供しています。
書誌データ（国立国会図書館サーチ：NDLサーチ）
データの内容
- 本、雑誌、記事論文、新聞、デジタルコンテンツ（国立国会図書館がデジタル化した資料、音声、ウェブページなど）などのメタデータ（タイトル、著者、出版者、件名（テーマ、地名）、分類（NDC、NDLC）、ISBN、ISSN、全国書誌番号、国立国会図書館の請求記号、都道府県立図書館などの所蔵館情報など）
- 識別子（国立国会図書館が作成・提供する書誌データに付与されるNDLBibID（国立国会図書館書誌ID）、「国立国会図書館デジタルコレクション」のメタデータ等に付与されるNDLJP（国立国会図書館が付与する永続的識別子）など）
- デジタル化資料が見られるページのURL（https://dl.ndl.go.jp/...）
- 著作権関係の情報
データの利用について
| データソース | NDLサーチの「API提供対象データプロバイダ一覧」に掲載されているデータベース（国立国会図書館オンライン、NDL雑誌記事索引、国立国会図書館デジタルコレクション、全国の公共図書館や大学図書館が提供するデジタルアーカイブ、青空文庫など） |
|---|---|
| ダウンロード方法 | API（SRU、OpenSearch、OpenURL、OAI-PMH）を提供しています。詳細はNDLサーチの「APIのご利用について」をご覧ください。 ※リンクトデータ形式以外のオープンデータについては、「オープンデータセット」をご覧ください。 |
| 利用条件 | 利用の目的により、利用申請やデータ提供機関による許諾が必要となる場合があります。詳細はNDLサーチの「APIのご利用について」をご覧ください。 |
| データの記述に用いる語彙 | 「国立国会図書館ダブリンコアメタデータ記述（DC-NDL）」の語彙を用いています。詳細はNDLサーチの「DC-NDL（RDF）フォーマット仕様」をご覧ください。 |
参考情報
- 「書誌データの利用方法」：NDLサーチから取得できる書誌データのデータ形式、1回あたりのダウンロード件数上限のほか、NDLサーチ以外のオンラインサービスによる書誌データの取得方法が紹介されています（LODではないものも含まれています）。
典拠データ（国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス：Web NDL Authorities）
データの内容
- 複数の名前（筆名、旧姓など）をもつ著者（例：「夏目漱石」、「夏目金之助」）や、同義語（例：「天気」、「気象現象」、「Weather」）などを同定するための情報
- 同名異人（例：「鈴木, 一郎, 1881-1961」と「鈴木, 一郎, 1900-1985」）を識別するための情報
- あるテーマを表す語（件名）の同義語や、上位語・下位語・関連語などの情報（例：「震災」の同義語「地震災害」、「Earthquakes」、上位語「自然災害」、下位語「地震火災」、関連語「地震」、「地震保険」、「震災予防」）
- 家族名（例：「徳川 (家)」、「山ノ内 (家)」）、団体名（例：「国立天文台」、「日本学術会議」）
- 地名（例：「東京都」、「東京都千代田区」、「東京市」、「東京市赤坂区」）情報など
- LCSH（米国議会図書館件名標目表）、VIAF（バーチャル国際典拠ファイル）のURI（リンクトデータ）
- 識別子（個人名・家族名・団体名の典拠データに付与されている識別子、地名・統一タイトルの典拠データに付与されている識別子、普通件名典拠データに付与している識別子（NDLSH）など）
データの利用について
| ダウンロード方法 | SPARQLによるAPIを提供しています。詳細はWeb NDL Authoritiesの「SPARQLについて」をご覧ください。 ※「一括ダウンロード用ファイル」に、RDF/XML形式データとTSV形式データの二種類のダウンロード用ファイルがあります。このファイルの内容は、Web NDL Authoritiesのうち、「国立国会図書館件名標目表（NDLSH）」の収録範囲となる典拠データです。 ※個別の典拠データは、詳細情報画面の下部に表示されるリンクから、RDF/XML、RDF/Turtle、JSON-LDの各形式で取得することができます。詳しくは「機能説明」をご覧ください。 |
|---|---|
| 利用条件 | Web NDL Authoritiesから取得したデータであることを明示することを条件に、どなたでも申請なしで利用できます。詳細はWeb NDL Authoritiesの「利用条件」をご覧ください。 |
| データの記述に用いる語彙 | SKOS-XL、SKOS、DC-NDL、RDFS、Dublin Core、FOAF、OWL等の語彙を用いています。詳細はWeb NDL Authoritiesの「RDFモデルについて 2. 記述に使用する語彙」をご覧ください。 |
参考情報
- 「書誌情報提供サービス」：Web NDL Authoritiesから取得できる典拠データのデータ形式、1回あたりのダウンロード件数上限のほか、JAPAN/MARC週次版による典拠データの取得方法が紹介されています。
震災関連データ（国立国会図書館東日本大震災アーカイブ（愛称：ひなぎく））
データの内容
- 写真（被災地の航空写真、被害の様子を撮影したものなど）、音声・動画（被災地の支援や福島第一原発事故に関するもの、被災者の証言など）のメタデータ（タイトル、作成者、公開者、作成日（撮影日など）、撮影場所、要約・抄録など）
- ※写真や動画の撮影場所については、緯度情報がma:locationLatitudeタグに、経度情報がma:locationLongitudeタグに、撮影した日付の情報がdcterms:createdタグ（ndlkn:Resourceクラス中）にあります。
- 過去のウェブページ（地方自治体など）のメタデータ（タイトル、公開者、保存日など）
- 図書、雑誌、新聞、一枚もの（チラシなど）のメタデータ（タイトル、作成者、出版者・公開者など）
- デジタルコンテンツ（文書、写真、音声・動画）が見られるページのURLとサムネイルURL、過去のウェブページなどが見られるページのURL
データの利用について
| データソース | ひなぎくの「外部提供インタフェース(API) 2.4. メタデータ取得可能なリポジトリ一覧」に掲載されているリポジトリ（国土地理院、3がつ11にちをわすれないためにセンター(せんだいメディアテーク)、福島県新地町被災写真(新地町図書館)、ICT地域の絆保存プロジェクト「東日本大震災を語り継ぐ」(東松島市図書館)、被災地斜め航空写真(朝日航洋)、国立国会図書館インターネット資料収集保存事業(WARP)など） |
|---|---|
| ダウンロード方法 | SRU、OpenSearch、OAI-PMHによるAPIを提供しています。詳細はひなぎくの「外部提供インタフェース（API）」をご覧ください。 |
| 利用条件 | 営利目的での利用には申請が必要な場合があります。詳細はひなぎくの「API利用申請について」をご覧ください。 |
| データの記述に用いる語彙 | 「国立国会図書館東日本大震災アーカイブメタデータスキーマ」の語彙を用いています。詳細はひなぎくの「メタデータ」をご覧ください。 |
GLAMデータ（ジャパンサーチ）
- ※GLAMとは、美術館（Galleries）、図書館（Libraries）、文書館（Archives）、博物館（Museums）の頭文字を合わせて作られた言葉です。
データの内容
- 書籍等分野、文化財分野、メディア芸術分野など、さまざまな分野のデジタルアーカイブで提供されているコンテンツのメタデータ
データの利用について
| データソース | ジャパンサーチの「連携データベース」に掲載されているデータベースのうち、データベース詳細画面の「データについて」の項目に「メタデータの利用条件（API取得可能）」とあるもの |
|---|---|
| ダウンロード方法 | SPARQL APIとその簡易版のEasySPARQLの他、簡易的なWeb APIを提供しています。詳細はジャパンサーチの「開発者向け情報」をご覧ください。 |
| 利用条件 | 連携機関の各データベースにより利用条件が異なります。詳細はジャパンサーチの「サイトポリシー データの利用について」をご覧ください。 |
| データの記述に用いる語彙 | 「ジャパンサーチ利活用スキーマ（JPS-RDF）」の語彙を使用しています。詳細はジャパンサーチの「利活用スキーマ概説」をご覧ください。 |
3. 国立国会図書館のLOD推進の取組
国立国会図書館では、LODの提供と利活用の更なる推進を目指して、様々な取組を行っています。
日本十進分類法のLinked Data形式化に係る日本図書館協会との共同研究
日本の標準分類法である「日本十進分類法（以下「NDC」といいます。）」をリンクトデータ化するために、国立国会図書館と日本図書館協会（分類委員会）で共同研究を行いました。共同研究は2016年7月の成果報告会をもって終了しました。
- 期間：2015年4月から2016年3月まで
- 対象：NDC新訂8版及び新訂9版
- 内容：日本図書館協会から研究対象として提供されるNDCのデジタルデータ（MRDF）を基に、国立国会図書館と日本図書館協会は、リンクトデータ形式化に係る諸課題に関する調査研究を協力して行い、NDCのリンクトデータ形式のデジタルデータ（NDC-LD）を作成しました。成果物は、一般社団法人メタデータ基盤協議会が運営するMetaBridgeに統制語彙として登録されたほか、研究成果が帰属する日本図書館協会のサイトからダウンロードできます。
詳しくは、「NDCデータ（NDL8版および9版）」をご覧ください。
図書館及び関連組織のための国際標準識別子（ISIL）の試行版LOD
図書館及び関連組織のための国際標準識別子（ISIL）は、図書館をはじめ博物館、美術館、文書館などの類縁機関に付与されている国際的な識別子です。国立国会図書館はLODの利活用推進の取組の一つとして、ISILの試行版LODを以下のページで公開しています。
オープンデータイベントへの参加・協力
以下のようなオープンデータ関連イベントに参加しています。
イベントの実施
国立国会図書館が提供するデータを利活用する、ハッカソン等のイベントを開催しています。過去に開催したイベントの詳細は「過去のイベント」（NDLラボ）をご覧ください。
4. 参考文献
- (1)Berners-Lee, Tim. "Linked Data". Design Issues. 2009/06/18
- (2)「G8サミットで合意された「オープンデータ憲章」」『カレントアウェアネス-R』 2013年6月26日
- (3)武田英明「Linked Dataの動向」『カレントアウェアネス』 2011 (308) CA1746 pp. 8-11
- (4)大向一輝「オープンデータと図書館」『カレントアウェアネス』 2014 (320) CA1825, pp. 14-16
なお、諸外国の国立図書館によるLODの提供例は以下のとおりです。- 米国議会図書館の件名標目表、分類表、典拠データ等 ID.LOC.GOV - Linked Data Service
- 英国図書館の書誌データ The British National Bibliography as Linked Open Data
- フランス国立図書館の書誌データ、典拠データ等 accueil (data.bnf.fr)
- ドイツ国立図書館の書誌データ、典拠データ等 DNB - Metadata Services
- フィンランド国立図書館の書誌データ、統制語彙 National Library of Finland Open Data
橋詰秋子「Linked Open Data―欧米国立図書館の動向と国立国会図書館の取組み」NDL書誌情報ニュースレター2015年2号（通号33号）
奥田倫子, 安松沙保「国立図書館のオープンデータ：Linked Dataから調査・研究用大規模データセット公開まで」『現代の図書館』 2018 vol. 56 no. 1 - (5)ウェブ上のLOD間の相互関係は、「The Linking Open Data cloud diagram」と「Linked Open Data Cloud Diagram 2014」に図示されています。ここには、国立国会図書館のほか、諸外国の国立図書館のLODが含まれています。
- (6)LODチャレンジは、オープンなデータづくりとデータ活用に関する取り組みを表彰する日本国内のコンテストです。
リンクトオープンデータ（Linked Open Data: LOD）に関する問い合わせ先
国立国会図書館 電子情報部
電子情報流通課 標準化推進係
メールアドレス：standardization