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平成28年度遠隔利用者アンケート結果について―当館が作成する書誌データ(全国書誌データ)

NDL書誌情報ニュースレター

NDL書誌情報ニュースレター2017年1号(通号40号)

【はじめに】

2016年6月20日から9月23日までの期間、国立国会図書館の遠隔利用者(来館せずに利用できるサービスの利用者)を対象に、当館が作成する書誌データ(全国書誌データ)に関するアンケートを実施しました[1]。ご協力くださった皆さまに、お礼申し上げます。

このアンケートは、当館が作成する書誌データの利用状況を把握し、サービス改善に役立てることを目的にしています。結果は以下のとおりです(有効回答数:149件)。

【アンケート結果】 

1. 回答者の属性(職業)

回答者の属性は、会社員および公務員が最も多く、全体の38%、次いで図書館員が19%、学生・大学院生が18%、教職員が11%でした。図書館員19%の館種の内訳は、大学図書館が7%、学校図書館が5%、専門図書館と市区町村立図書館がそれぞれ3%、都道府県立図書館が1%でした。
図1 回答者の属性(有効回答数149件)

平成26年度に行ったアンケート調査では、図書館員が半数近くを占めていましたが、今回は、会社員・公務員が最も多く、ほぼ同率で学生・大学院生、図書館員、次いで教職員となり、幅広い層の方にご回答いただきました。

2. 全般的な利用状況

当館の書誌データの利用状況(検索、ダウンロード等)については、80%(120件)が利用したことがある、20%(29件)が利用したことがないと回答がありました。当館の書誌データを利用したことがあるとご回答いただいた方の、利用方法、利用頻度、利用目的は次のとおりです。

有効回答数は120件でした。内訳は、NDL-OPACや国立国会図書館サーチの検索結果を閲覧が109件、NDL-OPACの検索結果のファイルをダウンロードして利用が31件、自館の図書館システムで利用が13件、新着書誌情報、全国書誌、全国書誌(電子書籍・電子雑誌編)のRSS配信を利用が3件、全国書誌(電子書籍・電子雑誌編)のTSVファイルをHPからダウンロードして利用が2件、その他が5件でした。
図2 当館の書誌データの利用方法
(複数回答可、有効回答数120件、そのうちオレンジ色の部分は図書館員の回答数)

NDL-OPACや国立国会図書館サーチの検索結果を閲覧するという回答のほか、NDL-OPACの検索結果のファイルをダウンロードして利用したり、図書館システムに取り込んで利用したりするという回答も、一定数ありました。

有効回答数は120件でした。内訳は、ほぼ毎日が8件、週1回以上が37件、月1回以上が37件、年1回以上が38件でした。
図3 当館の書誌データの利用頻度
(有効回答数120件、そのうちオレンジ色の部分は図書館員の回答数)

ほぼ毎日、週1回以上と高い頻度で当館の書誌データを利用しているという回答が、全体では45件(37.5%)を占めていることがわかりました。図書館員では、月1回以上の頻度で利用するという回答が9割以上を占めました。


図4 館の書誌データの利用目的
(複数回答可、有効回答数120件、そのうちオレンジ色の部分は図書館員の回答数)

書誌データの利用目的については、資料検索・貸出・複写申込みが最も多い結果となりました。一方で、図書館員(28名)のうち、目録作成を目的とした回答は16件ありました。

3. 図書館システムでの利用状況

「当館の書誌データの利用方法」(図2参照)で、「自館の図書館システムで利用」を選択した方には、さらに図書館システムでの取得方法と、当館書誌データを利用する理由を尋ねました。

国立国会図書館サーチのAPI経由で取得が5件、NDL-OPACからダウンロードしたファイルを取込むが8件、不明、あるいはそれ以外の方法で取得が1件です。
図5 図書館システムでの取得方法
(複数回答可、有効回答数13件、そのうちオレンジ色の部分は図書館員の回答数)

NDL-OPACからダウンロードしたファイルを取り込んで利用する方法が、最も多い回答でした。NDL-OPACから自館の図書館システムに書誌データを取り込む場合、検索結果を複数のファイル形式から選択し、ダウンロードして利用することができます。一方、国立国会図書館サーチのAPIを利用したシステムで書誌データを取得する場合、ダウンロードに必要な作業が省略でき、より簡便に目録作成等ができます[2]。ただし、図書館システムでの書誌データの利用には、そのシステムに当館の書誌データの取込機能が実装されている必要があります。図書館システムのリプレースを検討される際などの参考にしていただけるよう、対応している図書館システムの一覧をホームページに掲載しています[3]

有効回答数は13件でした。内訳は、データを無償で利用できるからが11件、非流通系の出版物を含む豊富なデータ量だからが5件、信頼性のある品質の高いデータだからが9件、その他が2件でした。
図6 図書館システムで当館の書誌データを利用する理由
(複数回答可、有効回答数13件、そのうちオレンジ色の部分は図書館員の回答数)

図書館システムで当館の書誌データを利用する理由としては、データが無償で利用できること、次いで品質が高いことを挙げる回答が、多くを占めました。

4. 書誌データ利用促進の取組について

当館では、書誌データを活用していただくため、ホームページでさまざまな情報を提供したり[4]、研修を行ったりしています。これらのページをご覧になったことがあるか、また、研修へのニーズがどの程度あるかをお尋ねしました。

有効回答数は115件でした。内訳は、全国書誌データ提供が73件、書誌データ利活用説明会が10件、書誌データ利活用アンケートが10件、書誌データ水準が9件、公共図書館等におけるNDL-OPAC書誌データの利用についてが32件、NDL書誌情報ニュースレターが16件、その他が12件でした。
図7 ホームページでご覧になったことのあるページ
(複数回答可、有効回答数115件、そのうちオレンジ色の部分は図書館員の回答数)

全国書誌データ提供」のページを最もよくご覧いただいており、図書館員以外の方々(121名)からも62件の回答がありました。書誌データの活用につながるよう、これからもホームページの内容を充実させていきます。

有効回答数は149件でした。内訳は、知らなかったが105件、知っているが参加したことはなく、今後も参加の予定はないが20件、当館で開催する研修会に参加してみたいが17件、各地で開催する研修に当館職員を講師として呼びたいが2件、研修会の動画をもとに作成した遠隔研修を利用してみたいが16件、その他が7件でした。
図8 書誌データの便利な活用方法に関する研修について
(複数回答可、有効回答数149件、そのうちオレンジ色の部分は図書館員の回答数)

当館では、平成26年度から、図書館員をおもな対象として、書誌データの利用方法を紹介する説明会や研修会を東京本館および関西館で開催しています。平成27年度からは、当館職員を研修講師として派遣する講師派遣型研修に、書誌データに関するテーマを追加しています。

研修会の講義資料は、遠方である等の理由で参加が難しい方々にもご覧いただけるように、「書誌データ利活用説明会ほか」のページ[5]で公開しています。

また、平成27年度に実施した研修会の講義をもとに作成した動画を遠隔研修の教材として公開[6]しており、インターネットで受講していただけます。

5. 当館の書誌データへの要望事項(自由回答)

当館の書誌データへのご要望を伺ったところ、さまざまなご意見をいただきました。書誌データの内容に関しては、シリーズ名の扱いの統一や出版者名の読みの統一、より多くの書誌データへの件名の付与を求めるご意見等がありました。また、書誌データの提供方法については、Refworks等の文献管理ツールに対応した形式など、より利用しやすい形式での出力のご要望がありました。また、手元にある資料の書誌データをISBNで検索することが多いため、NDL-OPACの詳細検索画面の初期表示項目にISBNを設定してほしいといった、検索インタフェースに関するご意見もいただきました。

【おわりに】

今回のアンケートでは、図書館員においては、書誌データを目録作成の目的で利用するという回答が最も多くありました。簡便な方法で書誌データを利用できる、国立国会図書館サーチのAPI機能に対応した図書館システムも増えつつあります[7]。各図書館で、こうした図書館システムを使って目録作業を効率的に行うことで、資料を迅速に提供でき、それぞれの図書館の利用者の利便性を高めることにつながると期待しています。

今後も、各図書館で有効に書誌データを活用していただけるよう、研修会の実施や、ホームページ等で提供する情報の充実に取り組んでまいります。

(収集・書誌調整課)

[1] 同様の調査を平成24年度、平成26年度にも実施しています。結果については、以下のページをご覧ください。
・平成24年度
本誌2012年4号(通号23号)の「書誌情報提供サービス アンケート結果報告」
http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_4059584_po_2012_4.pdf?contentNo=1#page=26, (参照2017-01-16).
・平成26年度
本誌2015年1号(通号32号)の「平成26年度遠隔利用者アンケート結果について―全国書誌データ提供」
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2015_1/article_02.html, (参照2017-01-16).

[2] APIとは、検索可能なコンテンツを外部システムから機械的に利用できるようにするための仕組みです。国立国会図書館サーチのAPIを利用した書誌データの取得については、以下のページをご覧ください。
国立国会図書館. “全国書誌データ提供-国立国会図書館サーチからの提供”.
http://www.ndl.go.jp/jp/data/data_service/jnb/ndl_search.html, (参照2017-01-16).

[3] 当館が提供する書誌データの取込機能を実装している図書館システムの一覧を、以下のページで掲載しています。
国立国会図書館. “書誌情報提供サービス”.
http://www.ndl.go.jp/jp/data/data_service/index.html#data, (参照2017-01-16).

[4] 全国書誌データについて、以下のページで紹介しています。
国立国会図書館. “全国書誌データ提供-全国書誌データの利用を考えている図書館のみなさまへ”.
http://www.ndl.go.jp/jp/data/data_service/jnb/index.html, (参照2017-01-16).

[5] 研修会の資料のほか、イベント等での発表資料も以下のページに掲載しています。
国立国会図書館. “書誌データ利活用説明会ほか”.
http://www.ndl.go.jp/jp/data/data_service/event.html, (参照2017-01-16).

[6] 図書館員向け研修の以下のページで公開しています。受講に当たってのお申込みは不要です。
国立国会図書館. “全国書誌データの利活用”.
http://training.ndl.go.jp/course/under.html?id=50, (参照2017-01-16).

[7] 各システムの対応状況は、脚注[3]の一覧をご参照ください。


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NDL書誌情報ニュースレター(年4回刊)

ISSN 1882-0468/ISSN-L 1882-0468
2017年1号(通号40号) 2017年3月28日発行

編集 国立国会図書館収集書誌部
発行 国立国会図書館

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