アクセス・ポイント
2021年から国立国会図書館が適用している『日本目録規則2018年版』（NCR2018）では、従来の標目に代わり、より広義の概念であるアクセス・ポイントという用語を使用します。従来の著者標目は、NCR2018における創作者等となる個人・団体に対する典拠形アクセス・ポイントに当たります。
国立国会図書館では、利用者が資料を発見・識別する手がかりとなるよう、創作者等の個人や団体、または資料に対するアクセス・ポイントを書誌データに記録し、個人や団体、著作の典拠データを作成しています。このページでは、書誌データおよび典拠データに記録するアクセス・ポイントの選択・形式基準を掲載しています。
また、国立国会図書館が維持管理するすべての典拠データは、国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス（Web NDL Authorities）で提供しています。
アクセス・ポイントの選択・形式基準（2021年1月）
『日本目録規則2018年版』（NCR2018）「第2部 属性」のうち、著作、個人、団体の属性の記録およびアクセス・ポイントの構築、ならびに体現形に対する非統制形アクセス・ポイントの構築について、国立国会図書館の選択・形式基準を示します。なお、選択・形式基準の構成は、NCR2018の章立てに対応したものではなく、アクセス・ポイントとなる実体ごとに組み替えています。
著作に対する典拠形アクセス・ポイントの選択・形式基準
- 著作に対する典拠形アクセス・ポイントの選択・形式基準（2021年1月）（PDF: 453KB）2023年9月29日更新
過去の「著作に対する典拠形アクセス・ポイントの選択・形式基準」
- 著作に対する典拠形アクセス・ポイントの選択・形式基準（2021年1月）（2021年9月～2023年8月）（PDF: 550KB）（インターネット資料収集保存事業（WARP）へリンク）
2021年8月以前の「著作に対する典拠形アクセス・ポイントの選択・形式基準」は、当館のインターネット資料収集保存事業（WARP）内でご覧いただけます。
個人に対する典拠形アクセス・ポイントの選択・形式基準
- 個人に対する典拠形アクセス・ポイントの選択・形式基準（2021年1月）（PDF: 531KB）2024年3月22日更新
過去の基準は、以下をご参照ください。
団体に対する典拠形アクセス・ポイントの選択・形式基準
- 団体に対する典拠形アクセス・ポイントの選択・形式基準（2021年1月）（PDF: 567KB）2021年7月30日更新
過去の基準は、以下をご参照ください。