平成18年度の調査研究の内容
平成18年度は電子情報の長期利用保証をテーマに、旧式電子資料と旧式録音・映像資料を対象に調査研究を行いました。調査結果は、「電子情報の長期利用保証に関する平成18年度調査報告書（平成19年3月）」をご覧ください。
（1）録音・映像資料の規格・再生機器に関する調査
記録媒体・再生機器の劣化・規格の旧式化により、今後の利用保証が難しくなると考えられる旧式録音・映像資料のデジタル化のための基礎情報として、その規格と技術要件を調査しました。また、それらを再生する機器が入手できるかどうか、平成19年3月時点での入手可能性を調査しました。
（2）録音・映像資料のA/D変換に関する調査
録音・映像資料をデジタル化して長期利用保証を実現するに当たり、以下の調査を行いました。
- A/D変換のサンプリングレート等条件
- 劣化資料の修復方法
- デジタル化後データを長期保存するためのファイル形式
- パッケージ（ジャケット）情報のデジタル化手法
- A/D変換の方法を記録するメタデータ
- デジタル化作業コストの予測
（3）FDマイグレーションの調査
記録媒体のうち、特に旧式化が進み今後利用が困難になると予想されるFDについて、以下の調査を行いました。
- 代表的な規格
- マイグレーションに必要な機器
- 劣化や損傷の修復法
- マイグレーション後のファイル形式
また、国立国会図書館が所蔵するFDからサンプルを抽出し、実際にマイグレーションを行い課題の抽出を行いました。