第2章　東京招致を目指して

世界の選手とのレベル差や資金の獲得に苦労しながらも、オリンピックへの参加回数を重ねるごとに、メダルの獲得数や参加選手数を伸ばしていった日本。この伸びにともない、徐々に国内でのオリンピックに対する関心も高まっていきました。
そのような状況の中、第12回大会が行われる昭和15（1940）年が、日本にとってある節目の年だったことをきっかけに、東京はアジアで初めてのオリンピック開催を目指し、招致活動を進めていくことになります。

永田秀次郎の思い

昭和4（1929）年、国際陸上競技連盟会長ジークフリード・エドストレームが来日し、日本学生競技連盟会長の山本忠興と会見を行いました。ここで2人は、昭和15（1940）年に開催される第12回オリンピック大会を東京に招致する可能性についても意見を交わします。

昭和7（1932）年7月、嘉納治五郎、岸清一の両IOC委員により、東京招致の正式招請状が、ロサンゼルスで開催された第30次IOC総会に提出されました。この時点で第12回大会の招致に名乗りをあげていたのは、ヨーロッパや南北アメリカ大陸の全9都市。そこに東京を加えた10都市により、招致合戦が展開されていきました。
ここからは、熾烈な招致レースに立ち向かった日本のIOC委員たちの活動を見て行きましょう。

岸清一の見通し

その後、ドイツでは1933年にナチスが政権の座につきますが、ヒトラーはオリンピックを利用してドイツの優秀性を世界に広めるという考えに転じて、ベルリンでのオリンピック開催を受け入れました。この結果、第11回大会は予定通りベルリンで行われ、第12回大会の開催都市を争う招致レースから、ローマが消えることはありませんでした。

嘉納治五郎の招致活動

嘉納治五郎も、東京招致のため奔走しました。彼は、総会への出席・演説といった公式の活動だけでなく、IOC委員を招いた食事会への出席など、非公式な場でのロビー活動も数多く行いました。特に、非公式な宴席では「近代オリンピックは、それまでギリシャ人だけに参加が限られていたオリンピックを、広く世界の人々が参加できるようにするために始められたのだから、欧米だけのオリンピックであってはならない」「欧米以外の国では、日本ほど熱心にオリンピックに参加している国はない」と説明し、東京にオリンピックを招致する意義について力説しました。

副島道正とムッソリーニの密約

味方は増えていると言っても、ローマの存在はやはり大きな不安材料でした。東京招致を確実にするためには、ローマに辞退してもらうことが必要になる……。この難題に取り組んだのが、伯爵で実業家、貴族院議員の経験もある副島道正でした。彼は、岸の後任としてIOC委員に就任し、ローマと交渉することになります。
昭和9（1934）年、譲歩を依頼するためにローマを訪れた副島は、当時イタリアの首相であったムッソリーニとの会見直前、急病に倒れてしまいます。しかし、彼は病を押してムッソリーニと会見し、日本が皇紀2600年を迎える記念すべき年に東京でオリンピックを開催したいこと、そのためにローマに譲歩してほしいことを伝えます。「皇紀2600年記念」という特殊な事情と副島の熱意に動かされたムッソリーニは、その場で申出を快諾し、招致を辞退すると返答しました。
ところが、ムッソリーニから譲歩の約束を取りつけて安堵したのも束の間、翌年にオスロで行われたIOC総会で、衝撃的な出来事が起こりました。イタリアの体育協会がローマの辞退を認めず、あくまでも招致活動を続けるとの態度をとったのです。
この事態に対し、副島はムッソリーニにローマでの約束について確認、改めて譲歩してもらえるよう懇願します。副島の要請に応え、ムッソリーニはオスロに滞在中のイタリアIOC委員に無条件での譲歩を命じました。そして、IOC総会の場で「日本が1940年の大会を東京で開くことを熱望しているので、イタリアはこの大会のローマ開催を断念する」とイタリア代表が発言し、この問題は決着しました。
しかし、突然のローマ辞退により、オスロでの総会は混乱に陥りました。辞退を表明してもなおローマを支持する声もあり、その場での決定は困難だという理由で、第12回大会の開催都市決定は昭和11（1936）年にベルリンで行われる総会まで持ち越されることになりました。

IOC会長の来日視察

開催地決定が延期されたもう一つの理由として、この時のIOC会長のバイエ・ラツールが、東京での開催に反対していたことがあります。その理由は、日本がIOCに断りなく、直接ローマに辞退を働きかけたことでした。
オスロ総会から2か月が経った昭和10（1935）年4月、副島のもとに、ラツールから手紙が届きます。『第十二回オリンピック東京大会組織委員会報告書』【779-51】に収録された副島の回想によると、「日本がIOCの幹部に相談なくローマに辞退を直談判したことはスポーツの精神に違反することだが、今後日本がIOCの憲章と精神を遵守するならば、自分は副島のために努力する」といった内容で、オリンピック精神の尊重を条件に東京開催を認める考えを示したものでした。
一方、オスロ総会での開催地決定延期を受け、東京市ではIOC内にさらに味方を増やすことが重要だという意見が高まっていました。このため、IOCの有力者を東京に招く計画が立てられ、ラツールに東京視察を依頼することになりました。これを受け、ラツールは昭和11（1936）年3月に来日することになったのです。
ラツール来日にあたり、招致委員会は接待委員を設け、東京市長をはじめ、多数のスポーツ関係者も歓迎に向かいました。それに加えて、ラツールを乗せた船が横浜に入港する際には、多くの一般市民も出迎えました。『第十二回オリンピック東京大会東京市報告書』【785-25】に収録されているラツールの日本観察談には、この歓迎を受けたラツールが、「私が横浜に入港した時小学校の児童がオリンピック旗を振って歓迎してくれた。この一事は全日本国民のオリンピック並びにスポーツに対する深い理解を示すものでその点私は十分満足だ」と記されています。
各種の施設見学や招宴など、多忙なスケジュールで2週間の日本滞在を終えたラツールは、上機嫌で出国しました。

開催地決定の瞬間

嘉納、副島をはじめとするIOC委員の尽力や、東京市、日本政府の活動もあって徐々に東京招致の可能性が高まる中、昭和11（1936）年7月31日、開催都市を決定するIOC総会がベルリンで開かれました。
この時点での開催地候補は、東京とヘルシンキの2都市。緊張が高まる中、ベルリンの現地時間で午後3時から、オリンピック開催都市を決める会議が始まりました。運命を決する投票は、会場であったベルリンの高級ホテル・アドロンの「鏡の間」と呼ばれる部屋で、完全非公開で行われました。
開催都市が決まったのは、午後6時45分。鏡の間の扉を開け、委員の一人が出てきました。階段を降りながら、その委員が発した第一声は「東京」。その瞬間、東京の招致委員からは大きな歓声が沸き起こりました。

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第3章　戦争と大会返上