雑誌記事索引について

• 『雑誌記事索引』の成り立ち
• 雑誌記事索引採録誌選定基準
• 雑誌記事索引記事採録基準

雑誌記事索引の成り立ちや、採録対象の変遷についての解説「『雑誌記事索引』の成り立ち」、どのような雑誌を採録誌とするかの基準「雑誌記事索引採録誌選定基準」、採録誌中の記事の選定基準「雑誌記事索引記事採録基準」を、以下に掲載しています。
「雑誌記事索引採録誌選定基準」と「雑誌記事索引記事採録基準」は、おおむね2002年4月1日以降によりどころとしてきた基準を集成したものです。
実際の採録誌を知るには、｢採録誌一覧｣をご利用ください。
なお、雑誌記事索引のデータをMARCXMLフォーマットで提供しています。「雑誌記事索引データ」をご覧ください。

オンライン資料を対象とした雑誌記事索引に関する説明については、「雑誌記事索引データ（オンライン資料編）」のページをご覧ください。

『雑誌記事索引』とは、国立国会図書館が収集・整理した国内刊行和文雑誌（一部外国刊行和文雑誌・国内刊行欧文雑誌を含む。）から、固有の論題をもつ記事をデータベース化し、雑誌文献検索の便宜を図るものである。雑誌記事の論題名、論題中の単語、著者を検索語として、文献の掲載誌・掲載箇所を特定することができる。

『雑誌記事索引』の採録対象となる雑誌は、「雑誌記事索引採録誌選定基準」によって選定する。採録誌中の記事の選定については、「雑誌記事索引記事採録基準」による。

雑誌文献を求める人が、効率的に目的の情報を入手できるよう、掲載された個々の記事・論文について、掲載誌や掲載箇所を特定できる手段を提供することが、『雑誌記事索引』作成の目的である。
分野を限定した専門性の高い記事索引類が他機関等で作成されているが、『雑誌記事索引』においては、国立国会図書館における国内雑誌の網羅的所蔵という利点と、多様な目的の利用という実態をふまえ、特定分野の詳細な検索よりも、幅広い情報を同時に検索できることに重点を置いた索引作成を目指している。
しかしながら、すべての雑誌記事に遡及的な検索手段の必要があるとは思われないし、国立国会図書館が所蔵する雑誌すべての索引を作るには膨大な時間と人手を要する。そこで今日の『雑誌記事索引』は、冊子体の時代には学術研究目的の検索を想定していたことを継承しつつ、国立国会図書館の役割である立法調査・図書館協力・一般の調査研究利用に資することを目的として採録誌を選定している。

『雑誌記事索引』は、冊子体の創刊以来、おもに学術雑誌から採録誌を選定していたが、1996年から2000年において、下記（1）から（4）のように採録誌の大幅な拡大を行った。

• （1）1996年6月 約3,100誌から約5,500誌へ利用頻度の高い雑誌（平成5（1993）年度当館利用頻度調査による。）を加えた。
  ※一般週刊誌は「雑誌記事索引採録誌選定基準」において採録対象としていないが、下記一般週刊誌は、この時に利用状況を考慮して採録誌とした。
  サンデー毎日、週刊読売、週刊朝日、週刊現代、週刊文春、
  週刊新潮、週刊ポスト、週刊宝石、Aera、金曜日
• （2）1998年2月 約5,500誌から約5,700誌へ
  企業・団体の研究報告類を加えた。
• （3）1999年4月 約5,700誌から約7,100誌へ
  調査・研究に有用な雑誌を加えた。
• （4）2000年4月 約7,200誌から9,000誌へ
  大学院・大学・短期大学・高等専門学校と関連研究機関発行の紀要類を加えた。
  ※大学紀要を中心とした採録から、高等教育研究機関すべての紀要、また、学科・専攻・研究所紀要も含めた網羅的採録を行うこととした。

上記の拡大作業においては、すべての所蔵雑誌を新たに定めた基準に照らして見直しをしていない。
また、この間に受入が中断または遅延していた資料は採録対象から外し、その後の見直しをしていない。このことが原因で、実際には選定基準に合致するにもかかわらず採録対象から洩れている雑誌が存在する可能性がある。この点については調査を進め、受入が継続しており、選定基準に合致する雑誌は採録対象とする。

2012年1月からは、一部のパッケージ系電子資料及び児童誌の採録を開始している。
『雑誌記事索引』では、紙資料のみ採録対象とし、採録誌が電子資料に移行した時点で採録を中止していたが、パッケージ系電子資料についても採録対象とするよう、運用を見直したものである。
児童誌は「雑誌記事索引採録誌選定基準」で採録誌としないこととしているが、それまで児童書総合目録に記事が採録されていた月刊絵本雑誌については、『雑誌記事索引』に含める扱いとした。

新たな採録誌の選定は、当館での新規受入から一定期間経過後、順次実際の資料を確認して検討、判断している。
採録誌として選定された場合、新創刊誌・改題誌の場合は初号から、そうでない場合は当館所蔵の最新号から採録を開始することを原則とする。この場合、業務の処理能力も勘案する。採録誌として指定されたものでも、雑誌の刊行状態・特性・内容が選定基準に合致しなくなった場合は、再検討を行い、採録を中止することがある。
※採録を開始する号の決定は、平成15（2003）年度以降は上記の原則を適用しているが、時代によって異なっていた。
現在の採録誌数を知るには、｢採録誌一覧｣をご覧ください。

『雑誌記事索引』では、1979年～1983年の間、｢科学技術編｣の分編として｢医学・薬学編｣を発行していたが、1984年に再び｢科学技術編｣に統合し、詳細な医学情報データベースとしての役割は各種専門データベースに譲り、医学専門家以外の利用に重点を置いた採録を行うこととした。
具体的には、専門性が高い雑誌は採録を中止し、継続する雑誌では特集の一括採録と、症例報告を不採録とした。
平成16（2004）年度に採録基準の見直しを行い、当時採録を中止した雑誌の中で現在も継続刊行しているものについて、採録基準を満たす雑誌は最新号より採録を再開した。
このような経緯により、医学分野の雑誌では記事の選定時に、後述する特別な選定方法を行っているものが多い。（雑誌記事索引記事採録基準　3．（2））

本基準は、紙媒体又はパッケージ系電子出版物の形態で刊行され、当館で受け入れた国内刊行和文雑誌（一部外国刊行和文雑誌・国内刊行欧文雑誌を含む。）のうち『雑誌記事索引』に記事・論文を採録する雑誌記事索引採録誌（以下、「採録誌」という。）の選定基準を定めるものである。

以下に該当する雑誌を採録誌とする。

• （1）学術雑誌（学術研究論文が掲載されている雑誌）
• （2）専門誌（特定の分野・業界に関する情報・解説・紹介・評論・考察等を掲載している雑誌）
• （3）機関誌（政党・労働組合・非営利団体・各種協会等の団体が、自らの政策や活動内容、意見及び関連事項を掲載しているもの）
• （4）一般総合誌（一般誌のうち、論壇誌等多彩な内容を取り扱い、幅広い読者を想定しているもの）

以下に該当する雑誌は、1に該当する場合を含め、採録誌としない。

• （1）継続して刊行されていないか、刊行されていても当館における継続的な受入が見込めない雑誌
• （2）別途定める「雑誌記事索引記事採録基準」において、採録しないと定められている記事のみで構成されている雑誌（各記事のページ数が少ない雑誌、名簿、判例集等）
• （3）記事による検索よりも雑誌名による検索が有効である雑誌（毎号ほぼ同じ標題で記事が掲載される要覧、事業報告、白書、年鑑等）
• （4）論題検索に適さない記事を中心に構成されている雑誌（掲載記事の論題が、記事内容や特性を明確・直接的に表していない雑誌）
• （5）時の経過とともに、記事情報の有用性が低下する雑誌（速報、通信等）
• （6）広報・広告・宣伝を目的とする雑誌
• （7）内容又は著者、読者が限定的な雑誌
  • （イ）取扱う主題や対象が限定的な雑誌（都道府県より狭い地域の事柄を主題とする雑誌、市区町村刊行物のうち学術雑誌に該当しない雑誌、学校教育法における学校のうち高等専門学校・大学以外の教育機関の刊行物、病院誌等）
  • （ロ）著者、読者が限定的な雑誌（社内報、個人誌、同人誌、学生論文集等）
• （8）学会･大会・シンポジウム等の記録集のうち、論文集以外の雑誌
• （9）創作作品を発表し掲載する雑誌（文芸誌、美術作品誌等）
• （10）オリジナルの記事を持たない雑誌（ダイジェスト等）
• （11）娯楽・趣味的雑誌（スポーツ、絵画、音楽、芸能等）、実用誌（料理、学習用テキスト等）

• （1）特に調査・研究に有用と判断された雑誌は、1及び2の規定によらず採録誌とすることができる。
• （2）1及び2の規定だけでは判断できない場合、利用頻度、記事数等を総合的に考慮して判断する。

選定対象の雑誌が紙媒体とパッケージ系電子出版物の両方の形態で同時に刊行されている場合、原則として紙媒体のみを採録誌とする。

本基準は、雑誌記事索引採録誌の中から、『雑誌記事索引』に採録する記事・論文（以下「記事」という。）の基準を定めるものである。

採録誌に掲載された記事のうち、記事の分量に関わらず3ページ以上にわたる記事を採録する。ただし、以下に該当する場合は分量が1ページ以上あれば採録することができる｡

• （1）文献目録（新刊紹介を除く。）
• （2）総目次（毎号掲載されているものを除く。）
• （3）一般週刊誌の特集記事（ワイド記事）内の個々の記事
• （4）調査・研究に有用なため、特に雑誌単位で２ページ以下の記事も採録すると指定している場合

1に該当しても、以下に該当する記事は採録しない。

• （1）単なる事実の報知記事
  • （イ）団体及び事業の会計報告
  • （ロ）名簿、人事情報、組織変更等の情報
  • （ハ）紀要等の業績一覧
  • （ニ）会告、会則、定期大会プログラム、イベントカレンダー
  • （ホ）投稿規程、読者の投稿欄、編集後記
  • （ヘ）広告及び宣伝・広告を主目的とする記事
• （2）娯楽的要素の強い記事
  • （イ）一般週刊誌のグラビア記事
  • （ロ）漫画
• （3）詩、短歌、俳句等
• （4）解説などの付されていないデータ、資料類、原資料
  • （イ）数値情報のみの記事
  • （ロ）各種試験問題
  • （ハ）日本の法令
  • （ニ）判例
• （5）学位論文要旨及びその審査報告

通常は採録対象となる個々の記事単位で採録を行うが､一部の記事については以下のように特別な採録方法を用いる。

• （1）特集等の一括採録
  次に該当する特集においては、特集全体を一つの記事として採録し、特集に含まれる個々の記事は採録しない。
  • （イ）一号全体が特集形式の臨時増刊・別冊等で、個々の記事が章立て構成になっているもの
  • （ロ）特集に含まれる個々の記事が２ページ以下のもの
  • （ハ）毎年､毎年度ごとのレビュー的な記事（毎年一定時期に掲載される「令和××年度○○の展望」等）
• （2）選択的採録の指定
  構成上選択的な採録が必要であると判断される雑誌については、雑誌単位で次に掲げるような採録の方法を用いて、一貫して選択的に記事を採録する。
  • （イ）特集のみを一括採録、その他の記事は不採録
  • （ロ）特集は一括採録、その他の記事は個々に採録
  • （ハ）特集に含まれる記事のみ個々に採録
  • （ニ）その他